ボートレースの売上が2019年も上昇　1.5兆円に

公営競技の中では中央競馬(JRA)に次いで売上が高いボートレースですが2019年の総売上と利用者数が発表されました。

2010年から売上は右肩上がりになっているボートレース業界ですがその原因は様々です。

テレビ・ラジオ・YOUTUBEに大々的に広告を出したり有名俳優を起用するなどして売上を大きく伸ばしています。

競艇場＝汚いは過去のイメージです。

運営などの公式では過去の競艇のイメージを払拭するために競艇という単語を使わずボートレースという横文字のみが使用されています。

その作戦は見事に成功となり、今後もさらに売上が伸びていきそうな勢いです。

速報：2019年ボートレース年次売上と利用人数

直近7年の年次売上と一緒に2019年の売上をご覧ください。(年度売上ではなく年次売上のため1月1日～となっています)

 

 

年次売上

利用者が日本の人口を超えていますがこれは同一人物が複数回・複数日数に渡って購入した場合もカウントの対象となっているためです。

2011年から売上は継続して右肩上がりとなっています。

平成初期には2.2兆円の売上を叩き出しているだけあってまだまだ伸びしろはありそうです。

前年よりも１６%も売上を伸ばす結果になりましたが各種イベントの取り組みや宣伝活動に加えてインターネット投票が好調ということが理由に挙げられます。

SGレースのたびに目標売上を大きく上回る結果で驚異的な売上上昇に繋がりました。

平均利用金額

総売上を利用者で割ったものです。

１人あたり４千円前後を利用している計算になりますが察する通り、こちらはインターネットや舟券発売機など様々な方法で舟券が購入されているため、あくまで目安に過ぎません。

ボートレース場や場外では複数回に渡って舟券を購入する人もいるので正確な人数は不明となっています。

１日ひとりあたり約４０００円を使っているとなると現実的ですね。

ボートレースの売上・利益はどこへ？

舟券の売上や利益はどのように利用されているのでしょうか？

ギャンブルは胴元が儲かるという定説通りですがその具体的な使いみちなどを紹介してきます。

まずボートレースの売上は開催されるボートレース場に直接入ります。

ボートレースの控除率は25%のため、75%を払い戻し金として観客に分配します。

競馬では馬券種類によって控除額が異なりますがボートレースではどの舟券でも一律で25%と決まっています。

舟券の売上が大きくなればなるほど利益が高くなる仕組みです。

また、売上金の一定割合を控除率としているため、どんなにレースが荒れて高配当が発生しようが陣営側の取り分は変わりません。

ボートレースの売上金がどのように使われているのか分かりやすく図面にしました。

まず舟券購入についてですがレース開催地(ボートレース場)に売上がすべて入ります。

場外・インターネット・電話投票のすべての売上が対象の競艇場に入ります。

その売上金の75%が払い戻しになるようにオッズを計算し、配当金を決定します。

その後、25%を各自治体で分配します。

25%の利益の行方

レースを主催している全国の地方自治体に売上から配当金を引いた金額が分配されますが、その使い方は様々です。

売上全体に対して次の割合が各団体へと分配されていきます。

約2.7％ 日本財団へ交付金

子ども支援・障害者支援・災害復興支援など

約1.3％ 日本モーターボート競走会への交付金

レースを主催する自治体から委託を受け、ボートやモーターの維持・管理、競走開催中の選手の管理、競走の運営など、レースの公正かつ安全な実施のために使われています。

約0.2％ 地方公共団体金融機構への納付金

地方公共団体金融機構を通じて、上下水道の整備など、地域で役立てられています。

実費 開催経費

管理費、人件費、施設費、選手への賞金などに使われています。

残額 主催者である地方自治体

地方自治体の予算に組み入れられ、小中学校や体育館、美術館、公営住宅や病院などの公共施設の建設に使われています。